児玉昌己研究室

内外の政治と日常について想うことのあれこれを綴ります。
枝をゆらす鶯に春の到来を知る 海鳴庵児玉

寒き日々なれど、紅梅は見事な緋色をつけている



 

 鶯の 紅梅揺らす 日もありて 浅き春とも 春は来たれり

   

                      海鳴庵児玉 




参考句歌

2015.02.08 Sunday 海鳴庵児玉昌己句歌集2015年前半

http://masami-kodama.jugem.jp/?eid=3802



| 児玉昌己 | - | 07:55 | comments(0) | trackbacks(0) |
ギリシアの債務問題やEU離脱を問う5月7日の英総選挙のことなど 下

 イギリスはEU残留、脱退を問う前提となる総選挙が5月7日に迫っている。すなわち現保守党政権が勝利すれば、2017年に、EUと交渉した後、国民投票を実施するということだ。しかし、EUからイギリスが離脱すれば、250の外銀支店は一斉にダブリンなどに支店を移すことも言われている。

 99%の雇用主はEU離脱に反すると考えている。一寸先は闇というごとく、政治は誰にも読めないが、保守党が総選挙で敗北すれば、労働党はそうしたことを主張していないので、離脱の国民投票は泡と消える。

 ちなみに近づく総選挙のことでスティーブン・デイ教授と話したが、欧州議会で躍進した反EU政党のUKIPが保守党の基盤を食う可能性よりも、労働党のスコットランドでの基盤にSNPがどれほど浸食するか、勝敗を分けるとみていたのが興味深い。すなわちUKIPの進出についてはその可能性をみていない。

 SNPとは、先の、失敗に終わったとはいえ、スコットランド分離の国民投票を主導、指揮したスコットランド民族党のことだ。

 EU加盟国では、右であれ、左であれ、政治はすでにEUを中心に動いていることを改めて確認しておく必要がある。なによりギリシア国民自身ユーロ圏離脱を望んでいない。ましてドイツのユーロ離脱などさらさらない。

 それらは、EUつぶしを常時考えている一部のナショナリストの議論であり、EUの指導者は、もとよりあらゆる可能性を想定はしているといものの、危機回避に全力を挙げるのが政治の基本ということからすると、特にドイツの離脱など、メルケルは微塵にも考えていない。それを知っておくべきである。

 すなわちEU条約も読んだことのないわが国の不勉強な評論家の軽薄な意見に惑わされるなかれということである。

参考記事

Juncker sparks debate about a core eurozone union.EurActiv 13/02/2015 - 08:32

Poll:Only 1% of British bosses want UK to leave the EU. EurActiv 05/02/2015

Brexit will destroy the City of London as we know it. EurActiv 27/08/2014

05/01/2015 | ALDE - Alliance of Liberals and Democrats for Europe  rpress release Verhofstadt: "Stop talking about a Grexit"

 http://www.noodls.com/view/83427F497A10B2E3FFD33

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| 児玉昌己 | - | 16:13 | comments(0) | trackbacks(0) |
ギリシアの債務問題やEU離脱を問う5月7日の英総選挙のことなど 上

  金曜日は勤務校の比較文化研究所で欧州部会があり、山口大学経済学教授の豊先生が講演された。テーマはEU農業予算。後半はギリシア問題も語っていただいた。

 ギリシアは巨額債務問題、いわゆるソブリン債危機がユーロ危機に転化する契機を引き起こしたが、極度の緊縮財政を求められ、それに反発する市民が反緊縮の左翼政党シリザを政権に押し上げた。

 EUは欧州中央銀行が大規模にギリシア国債を買い上げ危機をしのいだものの、ギリシアの新政権が求める緊縮見直しと債務計画の変更交渉についてはこれに応じない態度をとって、緊張が続いていた。

 両者の間で、何とか妥協が4か月間という期限付きで、成立したようだ。

 しかし1千万国家で総額43兆円に上る巨額の国と民間の債務については、潜在的な7、8月に求められる大量償還を乗り切れるのかという問題は解決していない。

 借りたものは返済しなさいよ、放漫財政は認められませんというのが、EUの論理。他方、市民生活に直接責任を持っている国家としては現状では国民生活を維持できないという論理。そのぶつかり合いの中で、両者はいる。

 ギリシアでは、ユーロ加盟時に統計操作が行われ、ユーロ加盟条件を満たしたことにして欧州経済通貨同盟第3段階入りした。その後、旧政権が放漫財政を継続し、その問題は、成長が確保されるている間は秘匿されていたが、それがリーマンショック以降の金融危機を経て、大量の国債償還時期が来て明らかになり、国内での金融危機を招き、ECB,欧州委員会、IMFの大規模支援を受けて、現在に至っている。粉飾と放漫財政で市民の経済生活もそれで維持され、市民もそれを享受していたともいえる。

 欧州自民(ALDE)の議長で元ベルギー首相のヘルホフシュタットは、ギリシア政権が求めた戦時対独賠償22兆円を、何のための60年のEUの連帯の歴史かとそれをEUの精神に反するといなしつつ、返済計画の再交渉を求めるギリシアのツィプラス首相にたいして、その過激な要求に対しては、「ギリシアには新国家ができたわけでない、新政権ができただけだということを理解すべきだ」と、くぎを刺している。

 確かにEUは危機の中にある。だが、EUの危機をことさら強調する必要もない。わが国のテレビメディアや軽薄な評論家はEUの危機を今でもヨーロッパの終焉』のように書く特性があるが、危機は国家主権の合意による大規模譲渡というEUの連邦化プロセスでは常態であることを忘れてはならない。

 わが国ではEU学会の多くの理事長が欧州同盟が適切であると反対していたにもかかわらず、不透明な過程で学術の議論を経ることなく、「欧州連合/ヨーロッパ連合」とEU代表部が採用したため、なんだか国家主権が上位規範として存在するように理解されがちである。1996年当時は実際、当時の欧州議会最大会派の欧州社会党から欧州連合の使用停止と欧州同盟の採用を求める書簡もでている。

 実際、EUは日本で表記されるような主権国家からなる国際連合のごとき欧州連合ではない。

 日々、加盟国が持つ主権的権限をEUに移譲し、欧州連邦に接近している事実を忘れてはならない。主権移譲の同盟関係に立つEU、つまり欧州同盟というのが欧州での一般的理解である。通貨同盟、政治同盟といいつつ、それを統括する国際統合組織を欧州連合としている。まったく学術的な考察もなく、恣意的に使い分けているのはわが国だけである。すべてユニオンであり、統一的な使用法としての、同盟である。

 第一、単一通貨ユーロを考えてみるだけでいい。19のEU加盟国では、自国通貨が廃棄され、ユーロに置き換えられている。

 EU28か国のうち、ユーロ圏の19か国で言えば、主権国家が当然として保守している排他的な通貨主権は、国家の側にはない。ECBが排他的にもち、ECBに譲渡されているというその事実を思い出すべきである。

 ユーロ圏にあっては、通貨の供給も、利率もECBが排他的に決定する。国家はその枠内で発言できるにすぎない。ギリシアのソブリン債危機もその端緒は通貨主権と財政主権がユーロ圏内でECBと国家の財務省に分断されていることに起因するのである。

 わが国でもそうだが、国家の政治家は放漫財政を容易に行う性向がある。だがEUでは、ユーロ危機を経て、それを規律する方向で新たに財政条約が結ばれ、さらにユーロ安定化協定で、金融危機への対処する準備も進んでいる。それが故に、EU(ユーロ圏)側は今回の債務返済計画の見直しを求める交渉でも、ギリシアに対して、強気に出ることが可能となっている。

 ユーロ圏では、各国が個別にユーロ建て国債を出せば、各国のファンダメンタルズを反映して金利差が生じる。同じユーロの額面だが、金利が異なるという異様な状態が出現している。

 それがゆえに、安定的なユーロ共同債を出そうという構想もある。またそれを指揮するユーロ財務省構想まで出ている。実際、EU債を出すと、だれがどの範囲で責任を引き受けるかという重大問題がある。それをやるのが、加盟国の財務省の上位にあるユーロ圏財務省ということである。

 そうなれば、さらにはそれを監督するユーロ圏議会の創設まで必要となり、欧州議会の一部で討議され、あるいはユンケルの頭の中で検討されつつある。

 EUは、日本や米国といった主権国家が当然としている国家主権の範囲を遥かに超え、 ゴールドシュタイン (L・ Goldstein)がいう「連邦主権」(Federal Sovereignty)形成の領域に足を踏み入れている。

 EUの連邦化は、その核心部分においては、そこまで進んでいる事実を忘れてはならない。

 参考記事

Juncker sparks debate about a core eurozone union.EurActiv 13/02/2015

05/01/2015 | ALDE - Alliance of Liberals and Democrats for Europe  rpress release Verhofstadt: "Stop talking about a Grexit"

 http://www.noodls.com/view/83427F497A10B2E3FFD33

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| 児玉昌己 | - | 09:32 | comments(0) | trackbacks(0) |
車のことなど
  体調不良で、自宅にいる。せめてドライブしていることでも想像して、車のことでも書こう。

車といえば、120年続いたガソリンエンジン車から、廃棄物は水だけという水素燃料車へと大きく転換していきそうな予兆だ。それについてはこのブログで書いた。

2014.12.13 Saturday 誇らしい燃料電池車 120年の内燃機関と排ガスよさらばhttp://masami-kodama.jugem.jp/?day=20141213

韓国の現代もトヨタのミライの登場で、700万円も大慌てで、売値を下げたというニュースもある。早く量産され価格が下がれば、もちろん乗ってみたい車である。

19世紀末に産声を上げた車だが、アメリカで発展し、20世紀を代表する産業となった。

GM,フォード、クライスラーのビッグ3が圧倒的シェアを持っていた時期がある。また欧州車も忘れてはならないほど、多数ある。そして車はその国の文化やセンスを反映している。

キャデラックなど、如何にも米国の成金趣味を体現したものである。米国で生活したことがないから、知らないことなのだが、今でも同国では、ステイタスなのだろう。

米国のことを離れても、欧州車も各国で生産され、多彩だ。

ベンツ、BMW、アウディ、ポルシェ、そしてフォルクスワーゲンのドイツ車を筆頭に、ベントレー、ジャグアーと発音する首相専用車として使用されるジャガー、ローバー、王室御用達のロールスロイスのイギリス、ルノー、プジョーといったフランス、フィアットやアルファロメオ、高級車としてはあのランボルギーニなどがあるイタリアがすぐに挙げられる。

それだけでなく、ボルボのスウェーデン、シュコダのチェコなどもあり、実に賑やかである。

東独時代、冷戦下で鋼板が入手不能となり、フォルクスワーゲンの分割された会社が、段ボールとプラスチックと耕耘機並みのエンジンで製作、生産したという愛称「トラビー」ことトラバントなどもあった。   

この車、それでも当時は、納車まで20年を要したという。すなわち子供の成人式のプレゼントには出産時に注文しないと間に合わなかったということだった。

最近は、この車、むしろビンテイジという。実際、旧東独領で観光案内用に、走っている様子をテレビ番組が紹介していた。

ところで、あまり知られていないが、車の用語は結構フランス語が使用されている。

富田・村岡編著「街角のフランス語」(駿河台出版社)で知ったのだが、セダンはフランスの都市、スダンからきており、リムジンも空港までのバスをもつ州の名前リムジンである。ちなみにクーペはフランス語で「切断する」という動詞から来ていて、セダンを切った短めの車で、スポーツカーなどの2ドアをさす言葉となっている。

仏語が車体の用語で多用されているのは、いかにも、デザインの国フランスらしくて、いい。

 それにしてもあと15―20年でガソリン車が姿を消し、運転免許証も不要になるほどに、自動運転になっているのだろう。そんな社会、可能ならみてみたいものだ。

 

 

| 児玉昌己 | - | 18:46 | comments(0) | trackbacks(0) |
アダムズ方式? 「アダムズ・ファミリー」なみの古色蒼然の、子供だましの衆院選制度改革

 朝日などの報道によると、衆院の選挙制度改革を検討する衆院議長の諮問機関「衆議院選挙制度に関する調査会」(座長=佐々木毅・元東大総長)は9日、「一票の格差」の是正するため小選挙区の定数を「9増9減」する案の検討を明らかにした、という。

特に時事通信は、1票の格差」を是正するための各都道府県への小選挙区の配分方式について、人口比がより反映される「アダムズ方式」と呼ばれる手法を軸に検討を進める、と書いている。

80議席の比例の削減を言う反民主主義の民主や、参院全廃衆院半減、すなわち500議席もの定数減をかつて唱えた維新の大衆迎合の愚劣な大幅削減をいわないのは前進だ。

だが、「アダムズ方式」とはなんだか新鮮に聞こえるが、実のところをいえば、人口比といいながら、選挙制度の骨幹である小選挙区制度の問題をまるで問わず、その選挙区間の格差を調整するだけのことでしかない。

このアダムズ方式とは、たとえて言えば、妖怪コメディの「アダムズファミリー」並みの、いわば、古色蒼然たる、子供だましのお化け屋敷というべきものである。

抜本改革にはおよそ無縁の、現行の出鱈目な小選挙区制度を維持したうえでの定数再配分にすぎない。すなわち膨大な死票の構造的継続と、人口の多い都市部への積み増しと、地方の議席削減の、言い換えれば、現行の民意と、地方を大量に殺すグロテスクな選挙制度の小手先「改革」でしかない。

有識者として政治学者の佐々木元東大総長が座長というが、憲法違反というべき1票の格差の継続と、合法的な民意の虐殺というべき膨大な死票による代表民主主義の危機を増幅させている1994年の公選法改悪による小選挙区導入については何ら手を付けず、現状維持に手を貸すだけでしかない。

議席獲得を過剰に進め、右から左へ、左から右へとあっという間に劇的に変化させ、国家の政治を根本的の不安定にし、政治家を育てることがない、こんな政治に直結する悪しき選挙制度でいいのかね。 

何より現行の小選挙区比例代表並立制度は、導入した河野、細川氏ら関係者が、すべからく失敗したという制度ではないか。

「政治の精神」という立派な書がある佐々木先生だが、学識経験者の代表として、すこしは政治学者の精神を示すべきではないかねと言いたい。でないと、政治学者など「殿中の茶坊主」と、故猪木正道先生(京大教授/防衛大学校長)が生前冗談交じりに言われたという言葉が現実となり、今後、だれも相手にしなくなるだろう。

ちなみに、市民有識者というべき大田光征氏らは、現行制度が生む膨大な死票を生む現行の小選挙区制度についてこれを憲法違反として、東京高裁に提訴した。

小選挙区制度は、1票の価値どころか、国民の半数の民意を合法的に虐殺する制度として、まさに憲法違反に相当する。大いに応援したいところだ。

なお私が専門にする欧州各国では比例代表制がほとんどであり、欧州の28の加盟国を束ねるEUの欧州議会は長年のその方向性での議論を経て、2002年の法改正で比例代表制度を選挙の準則と欧州議会選挙法に明記している。

フランスも1999年の欧州議会では国内の決選投票制度を改め比例制度に移行した。小選挙区制度の本家のイギリスも、ブレア労働党の時期の1999年に、他の加盟国にならい欧州議会の当時の動向をみつつ、小選挙区制度を捨て、ドント式比例制度に移行した。それまでの過剰議席を失うことを知りつつ、転換したのである。実際33議席減と半数以上を失った。

これが「身を削る」と維新や民主など政治家が簡単にいうことの真の行動であり、意味である。

プレスメディアの諸君にも声を大きくして、いいたい。自己の見識を示せ。こんな制度で日本の豊かで、安全で、民主的な将来を子孫に残せるのか。

歴史的にマンチェスターから出発した労働党支持の英有力紙ガーディアンだが、同紙が選挙改革で、本来の政党支持を超えて、比例代表制を打ち出している英自民党を支持するという社説の一部である。ここに再録しておこう。

まさに権力の茶坊主というべくも意識も、意欲もないヘタレ朝日の政治部記者たちを念頭に、下記にブログした記事に引用したものだ。

「本紙に投票権があるならば、(小選挙区制度の撤廃と比例制度導入促進を打ち出す)英自民党に熱狂的にその票を投じる」

If the Guardian had a vote it would be cast enthusiastically for the Liberal Democrats.The Guardian,


2016.02.23 Tuesday デマゴギーと大衆迎合 誤った「約束」に立った定数削減論議
 
http://masami-kodama.jugem.jp/?day=20160223

 

| 児玉昌己 | - | 20:54 | comments(0) | trackbacks(0) |
寒い日が続く

  起きたら、階下は6度。未明の戸外は氷点下だったのだろう。

 肌を刺すような寒い日が続く。まあこれが真冬なのだが。北国の生活を想う。暖房を消して寝ても、翌朝はそこまで冷える。そんな日は数日しかない九州北部の冬だ。

 北国からすると、驚くにも足らないと一蹴されるだろう。福井の国道では200台が立ち往生したとのニュースもある。だが、暖かい日を当たり前としている地域では、この寒さはそれなりに堪えるのである。

 それでぎりぎりまで寝床にいる。自己防衛というべきか。石油価格が下がっているのがありがたいとはいえ、無駄には使えないのだ。

 

 

| 児玉昌己 | - | 10:07 | comments(0) | trackbacks(0) |
朝は吹き抜けの窓の採光から始まる。その様を詠む 海鳴庵児玉

 

ブラインド 君は光の 魔術師で 陽光自在に 操りたまい

海鳴庵児玉

 

| 児玉昌己 | - | 10:50 | comments(0) | trackbacks(0) |
多忙なこの頃 

 大学はこの時期忙しい。
 学年末で試験が終わるや、採点、この間入試が始まり、本学のみならず、地方会場でも開催するので、あちこち手分けして出る。
 学部入試が終われば、大学院のある大学ではその入試もある。
 4年生の卒業も近く、各種の会議もたくさん入っていて、2月下旬までこの多忙さが続いていく。

 特に教育産業は少子化が本格化し、「構造不況業種」ともいわれるように、幼稚園から大学まで大変なのである。もとよりその間もそれぞれの分野で研究の時間を見出し、論文や本を執筆し、またメディアからの要請があれば、コメントしたり時間をとったり。
 近々大手新聞社のスタッフが来学され、欧州の選挙制度で取材に応じることになっている。これらの社会的ニーズにこたえるのも、専門性を持つ我々大学人の役割である。
 
 

 

| 児玉昌己 | - | 10:47 | comments(0) | trackbacks(0) |
後藤さんの死

 朝起きると、衝撃的ニュース。夜が遅かったから、ニュースに接したのは、この情報がインターネットでもたらされた数時間後のことだった。私もだったが、無事の帰還について、一縷の望みをみんなが持っていがゆえの、衝撃となった。多くの人が同様だっただろう。

 毅然としていた後藤さん。我々は彼を忘れることはないだろう。卑劣極まりない暴力によってもたらされた後藤さんの死は悲劇的であるが、今回のいわゆるイスラム国による人質と殺害事件は、我々は中東という日本人の歴史においては、石油以外、それまでほとんど意識し、経験することがなかった地域も、我々の問題となっている。そんな時代に生きていることを改めて認識させるものとなった。

 ご家族の心痛を想うと、言葉もない。

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| 児玉昌己 | - | 22:24 | comments(0) | trackbacks(0) |

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